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アルペンの50周年記念事業 アルペン史上最大の旗艦店舗「Alpen TOKYO」が新宿にオープン

スポーツ用品販売の株式会社アルペン(アルペングループ)は2022年に50周年を迎えます。

 

アルペン50周年特設WEBサイト


アルペングループとは


日本のスポーツ用品販売チェーン店であり、自社グループ企業での商品生産も行う総合スポーツ用品メーカーでもあります。

販売店としては、総合スポーツショップの「スポーツデポ・アルペン」、アウトドア専門店の「アウトドアーズ・マウンテンズ」、ゴルフ専門店の「ゴルフ5」および「ゴルフ5プレステージ」、オリジナルブランドショップの「ティゴラ バイ スポーツデポ」を展開しています。

スキー専門店最大手としての地位を築いた後、「ゴルフ5」や「スポーツデポ」の展開を進め、スキーブーム終焉後もスポーツ用品店最大手としての地位を獲得しています。

 


アルペン50年のあゆみ


アルペンは1972年に15坪の小さなスキーショップとして誕生。バブル景気時期のウインタースポーツブームにのって急成長します。

1983年に愛知県内にゴルフ専門店の「ゴルフ5」を開店し、1985年にはスポーツ専門店の売上高で日本1位の企業なり、1997年に大型スポーツ用品店「スポーツデポ」の1号店を開店します。

2006年に東証1部に上場し、2013年には売上高が2000億円を突破しました。

近年では、2008年頃からのゴルフブランドやゴルフ場の吸収合併、2015年に株式会社ロコンド資本業務提携、“スポーツブランドのユニクロ”を目指した「IGNIO」の展開など、事業の幅を拡げながらグループ再編も行っています。


アルペングループの50周年事業


50周年記念 WEB-CM

広瀬香美さんを起用したWEB-CM11(元旦)0時より、50周年記念の特設サイトとYouTubeにて公開。

 

特設WEBサイトでは、「CMメイキングムービー」や「インタビュームービー」などのコンテンツも公開。
50周年記念WEBCM

アルペン50周年メッセージ新聞広告

これまでの感謝とこれからも”スポーツの価値”を変わらず届けることを誓う「50年目の宣誓」と題したメッセージ広告を全国の新聞にて1月1日(元旦)に掲載。

アルペン史上最大の旗艦店舗「Alpen TOKYO」

アルペングループ最大規模となる旗艦店「Alpen TOKYO」を2022年4月1日にオープン。

東京・新宿のユニカビルの地下2階から8階まで全10フロアで約3700㎡の大規模店となる。

3業態のショップで、スポーツ・アウトドア・ゴルフの各カテゴリーにおいてエントリー層からエリート層までをカバーする幅広い品揃えを実現。

 

Alpen TOKYO
所在地

 東京都新宿区新宿3丁目23−7「ユニカビル」
展開店舗

・スポーツデポフラッグシップストア新宿店

・アルペンアウトドアーズフラッグシップストア新宿店

・ゴルフ5フラッグシップストア新宿店

 

アルペン東京

Alpen TOKYO VR STORE

「Alpen TOKYO 」のVR店舗がリアル店舗に続いて2022年4月8日にオープン。

「Alpen TOKYO VR STORE」は、地下2階〜地上7階部分の各フラッグシップストアのフロアを完全再現した業界最大級のVR店舗で、インターネット環境の中でショップ内を自由に歩き回り、気になったアイテムはその場で購入できるほか、キャンペーンや動画などもワンクリックで見ることが可能。

アルペン東京VR


アルペンはスキーだけじゃない


アルペンは創立当初からスポーツ、ゴルフ用品店を運営していますが、1990年代から2000年代にかけて公開された広瀬香美さんの歌を起用したCMの影響が大きく、消費者の間では「アルペン=スキー用品店」という認識が強くあるようです。

しかし、決算でみるとウィンタースポーツの売上高は全体の2.8%(2021/6期)ほど。店舗数でみても、スキーグッズを主に扱う「Sports Alpen」は50店舗であるのに対して、「GOLF5」は195店舗、総合スポーツ用品店の「SPORTS DEPO」は146店舗です。(2021/11末時点)。




アルペンは、コロナ禍で増収増益


売上売上高や利益では、コロナ前の2019/6期に最終利益で赤字を計上していますが、コロナ禍の影響があった2020/6期は売上額は大幅悪化したもの販管費を抑えることで利益は黒字化しています。

その後、2021年にかけては、スポーツが繁華街や観光地でのレジャーと比較すると感染リスクが少ないとの考えから消費者がスポーツに流れる現象もありました。一般スポーツ用品やゴルフ関連で増収し、コロナをきっかけにゴルフを始めた消費者も多く、アルペンでは初心者を対象としたサポートを強化し、全体でも増収増益、最終利益は100億円超えました。

利益面では在庫が改善したほかコロナを機に加速した販管費削減の取り組みが功を奏し、営業利益、最終利益共に大きく増加しています。


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