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三菱電機の100周年事業 メッセージは「さあ、積を求めよう」

三菱電機グループは、20212月に創立100周年を迎えました。

三菱電機グループ100周年記念サイト


三菱電機とは


 産業用電気機器では多くの品目で日本国内トップシェア。

宇宙・防衛分野に強く、防衛省からの契約実績は長年にわたり第1位を維持。

家電から重電、人工衛星まで幅広い製品を販売している日本の大手総合電機メーカーであり、多様な製品・サービスを提供し続けています。


三菱電機の100年の歩み


1873年(明治6年)、岩崎弥太郎が海運会社九十九(ツクモ)商会を三菱商会と改称し、海運と商事を中心に事業の展開を行い、1917年(大正6年)10月 に三菱造船として独立。

1921年(大正10年)1月に三菱造船の電機製作所を母体に三菱電機株式会社として独立。

創立記念日は2月1日。

創立以来、扇風機、テレビ、エレベーター、冷蔵庫、電子計算機などの第1号機を生産し、1928年、日立製作所、芝浦製作所(後の東芝)、川崎造船所(後の川崎重工業)と共同で国産初の大型電気機関車を開発・製造。

1958年、三菱電機が中核となりグループ25社で三菱原子力工業を設立。

1980年代では、オーロラビジョン第1号機を米国ドジャースタジアムに設置、国内での37型カラーテレビ発売、小形カセット式ハイビジョンVTRの開発など映像機器分野でも伸張。1989年には売上が2兆円を超える企業となり、ロンドン、パリの証券取引所に株式上場。

1990年代に入るとIBM社、ヒューレット・パッカード社との提携などコンピューター事業基盤を強化。米国、タイに財団設立、米国環境保護庁の受賞など国際化にも対応。

2000年以降は、「ユニ&エコ」展開、「環境ビジョン2021」実現に向けた地球温暖化対策事業の強化・拡大方針を発表、三菱電機グループの環境ステートメント制定など、環境対策にも注力。

2020年東京オリンピック・パラリンピックでは、エレベーター・エスカレーター・ムービングウォーク分野におけるオフィシャルパートナーとなる。


三菱電機の企業キャッチコピーの変遷


「品質奉仕の三菱電機」(1952- 1963年)

「今日もあなたと共に」(1963- 1969年)

「未来を開発する三菱電機」(1969- 1984年)

「技術がつくる高度なふれあい―SOCIO-TECH(の三菱電機)」(19851- 20016月)

Changes for the Better」(20017--

SMART QUALITY あしたを、暮らしやすく」(201210- ) -

「ニクイねぇ!三菱」(201441--

「ともに新しい暮らしへ。」(20204-

 


三菱電機の100周年事業


100周年メッセージ

「さあ、積を求めよう」

それは、世代や立場を越えて互いに信じあい、高めあうこと。
そして、ひとりでは創造できない新たな価値を創りだすこと

 

100周年記念ロゴ

「多様化する社会課題の解決に向け、グループ内外の力を結集し統合ソリューションの提供に取り組みながら、次の100年に向けて「変革」していく強い意志」を表現したデザイン。

一見すると紅白のラインパターンが、見方を変えると「100」の文字が浮かび上がり、上下を反転させても、「100」の文字がみえるようになっています。

 

100周年記念TVCM

世代や立場を越えて互いに信じあい、高めあいながら次の100年へ向かっていく三菱電機グループの姿勢を、シンボリックな映像で表現

 

三菱電機グループソング

Changes for the Better ー もっと素晴らしい明日へ

制作/三菱電機グループソング制作委員会 

 

100周年記念サイト

100周年記念社史

1921年の創立から現在に至る100年の間で起こった出来事やエピソードを楽しいイラストを交えて紹介

 

100 years of innovation.

三菱電機グループの100年を、ヒト・モノ・コトを通して振り返りつつ、次の100年に向けて踏み出す第一歩を様々なコンテンツで表現。

・今日の掛け算

 「今日の掛け算」では、世の中に実際にある素敵な掛け算の例を紹介

・三菱電機の伝記

 過去の技術や製品、トピックスを、100年の歴史の中から厳選して紹介

・積を求める社員たち

 100周年のメッセージ「積を求めよう。」に対する社員の想いを紹介

・数字でみる三菱電機

 



三菱電機のニュース


テレビ事業からの撤退 2021年11月1日発表

三菱電機は家電量販店に向けた液晶テレビの出荷を2021年9月で終了。テレビの需要の減少が理由とされ、事実上、テレビ事業からの撤退となる。 

これによる減少分は、力を入れている業務用エアコン事業や他の家電事業に経営資源を投入する。 また、三菱電機の製品を中心に扱う「三菱電機ストア」向けの出荷は2024年3月まで継続するが、その後の出荷は未定。

 



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